原価計算システムの整備実績
経営マネジメントシステム整備の中で最も得意な分野が原価計算です。
原価計算はクラシカルなソリューションでありますが、会計・生産管理・システムの融合物であり、経験にもとづく広く深い知識が必要で、ノウハウの蓄積が難しく、既存の多くの仕組みの完成度は高くありません。私は完成度アップに向けて３０年、５０件以上の整備支援コンサルをしました。

◆　導入支援先

業種
建設会社（建築・土木）、工作機械、ソフトウエア、出版、アパレル、
自動車部品、電気部品、化学・薬品、医療機器、食品（原料、加工）、
樹脂成型、建材、鍛造、鋳造、印刷、段ボール、廃棄物リサイクル他

地区
国内（中京、関東、東北、北陸、信越、九州）
海外（アメリカ、中国、インドネシア）

生産高
数１０億円～数１０００億円／年

工場数　　１～１８工場／社

導入単位
個社（大部分の導入）
複数の子会社（共通の原価計算を横展開）
グループ会社群（共通の原価計算と連結原価計算）　
整備した原価計算の種類
生産形態と原価計算目的で適合する原価計算を選択します。

・実際個別全部原価計算

・実際総合全部原価計算（累加法）

・実際総合全部原価計算（非累加法）

・標準（予定）総合全部原価計算


・グループ連結原価計算（管理会計）